地方のクリニック・病院では深刻な医師不足、現状と対策はいかに
医師が不足している現状と理由
近年、医師不足が問題になっています。特に地方には深刻な状況に置かれているエリアもあり、医師の不足によって病院の規模縮小、診療制限、統廃合などといった事態が起こっています。現状を招いた主な原因には、下記のような背景が考えられます。
・「新臨床研修制度」の採用
かつて新人医師は、卒業後も出身大学の医局で研修を行っていました。しかし、専門の診療科しか知らない医師が増えたことなどの理由から、2004年、本制度が導入されます。
その際、研修先を自由に選べるようになるのですが、設備が充実し、症例数も多い都市部の病院に希望者が集中。さらに研修が終わっても地元に帰る医師は少ないため、地方の医師不足に拍車をかけることになったと考えられています。
・女性医師勤務環境の未整備
女性医師の割合は増加傾向にあり、平成24年の調査（医師・歯科医師・薬剤師調査：厚生労働省）によると約２割を占めています（診療科目としては皮膚科や小児科、産婦人科が中心）。
しかし、女性医師が結婚し、子供を持つと、現場に復帰することなく家庭に入ってしまうケースが少なくありません。その理由は医師という仕事自体がハードなため、家庭と両立させることが難しいからです。このことも医師不足を招いているといえるでしょう。
特に医師が必要とされている診療科目
不足する医師の中でも、特に必要とされている診療科（必要医師数倍率・必要求人医師数倍率が高い）は「病院等における必要医師数実態調査の概況（厚生労働省。2010年9月）」「病院における必要医師数調査結果（日本医師会。2015年）」によると、リハビリテーション科、救急科、産科、診療内科、病理診断科などが不足傾向にあります。
つまり、「長時間勤務になりやすい」「昼夜を問わず急患が運び込まれる」「容態の変化が激しく、医療事故が発生する可能性が高い」といった診療科を敬遠する傾向が顕著になっているとみてとれます。そのため、このような診療科では、地方のみならず全体的に医師が求められているのが現状です。
医師不足を改善するための対策について
地方の医師不足を改善するために、たとえば「女性医師が復帰しやすい職場環境の整備」「地元に一定期間とどまることを条件にした医学部推薦制度」「地元の病院勤務が条件の奨学金制度」ほか、様ざまな対策が取られています。
また医師が不足している地域ほど、条件が良い求人が存在するケースも少なくありません。
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